総合科学雑誌『Nature』オンライン版(2025年1月30日)に、熊谷誠慈教授がPDを務める内閣府ムーンショット目標9を特集した記事広告が掲載されました
2025.01.30
総合科学雑誌『Nature』オンライン版(2025年1月30日)に、熊谷教授がPDを務める内閣府ムーンショット目標9を特集した記事広告「Activity trackers: can they assess mental health?」が掲載されました。
2025.01.30
総合科学雑誌『Nature』オンライン版(2025年1月30日)に、熊谷教授がPDを務める内閣府ムーンショット目標9を特集した記事広告「Activity trackers: can they assess mental health?」が掲載されました。
2025.01.28
広井良典教授が日本学術会議・公開シンポジウム「価値とイノベーションの創発による福祉システムの構築」で報告を行いました(2025年1月11日、ウェビナー開催)。
人口減少・少子高齢化の進展や世帯規模の縮小に伴い、福祉・介護人材の不足が顕在化するとともに、社会的孤立の蔓延や複合的な課題の増加など、旧来の福祉システムでは対応が困難な事態が生じています。こうした状況に鑑み、社会福祉の価値の検討を踏まえつつ、発展するテクノロジーを活用する、イノベーションの創発による福祉システムの構築が求められており、本シンポジウムは、イノベーティブな取り組みやその研究成果を共有し、新たな福祉システムのあり方を議論することを目的に開催されたものです。
シンポジウムでは、金子光一氏(東洋大学・福祉社会デザイン学部社会福祉学科教授)の司会の下、最初に広井教授が「福祉社会とイノベーション」と題する報告を行い、続いて持丸正明氏(国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター長)が「人間拡張技術と少子高齢化時代の介護サービス」、山田あすか氏(東京電機大学未来科学部建築学科教授)が「わたしたちごと」としてのケアを建築に、あたりまえに」、山野則子氏(大阪公立大学大学院現代システム科学研究科教授)が「総合知による子ども未来創造:価値とイノベーション創発の実践的課題」と題する報告をそれぞれ行い、木原活信氏(同志社大学副学長・社会学部教授)のコメントの後、会場を交えた活発な討論が行われました。
なお広井教授は2023年より日本学術会議・第一部会員を務めています。
2025.01.24
広井良典教授が関西健康・医療創生会議シンポジウム「人口減少社会を希望に」で基調講演を行いました(2025年1月22日、大阪府立国際会議場(グランキューブ大阪))。
関西健康・医療創生会議は、本格的な少子高齢、人口減少社会が到来するなか、関西がもつ科学技術、文化、ものづくりの高いポテンシャルを生かして、新たな産業の創出や持続可能性のあるまちづくりを検討するために設置された、関西における新たな産官学連携のためのプラットフォームです。
今回のシンポジウムでは、山極 壽一・総合地球環境学研究所所長(京都大学前総長)の特別講演「エコロジカル視点から40年後の関西を考える」に始まり、続いて広井教授の基調講演「人口減少社会のデザイン」と三日月大造・関西広域連合広域連合長(滋賀県知事)の基調講演「人口減少社会の諸相と広域連携の重要性」(オンライン参加)、そして以上の登壇者によるパネルディスカッションが行われ、最後に井村裕夫・関西健康・医療創生会議議長(京都大学元総長)が閉会の辞を述べられました。
2025.01.21